ワーキングホリデーで海外に滞在する場合、一般的にその期間は数ヶ月から丸１年、国によっては複数年の滞在になります。
海外滞在期間が長くなればなるほどに、保険を利用する確率が高まりますから、結果的に保険会社が保険料を算出する基準となる『損害率』も上昇。その結果、近年、旅行保険（ワーキングホリデー保険）の保険料が急騰しています。
旅行保険といっても、その補償範囲はケガや病気をカバーする医療保険から賠償保険、手荷物等の盗難など幅広い分野があります。この分野が広がれば広がるほどに、そして補償額が大きくなるほどに、加入者が負担する保険料は高くなります。
ワーキングホリデービザの発給条件として医療保険の加入を義務化している国も多い事もあって、多くの方はケガや病気をカバーする医療保険の部分を重視しているのですが、一方で保険会社側から見て特に損害率が高いとされるのは手荷物の盗難等をカバーする保険の分野。つまり、この部分を削ることで保険料を抑えることができるのです。あるケースでは当初３０万円ほどの見積りだった保険を医療保険に特化した保険に変更することで約半額の１５万円台にまで下げることができました。
こうした事もあり、近年、ワーキングホリデーでは医療保険に特化した旅行保険への注目が高まっています。たとえば東京海上日動のワーキングホリデー向けローコスト・カバレッジ（LCC）プランなら１年間の保険で１１万円台から。
保険の節約で余った予算をワーキングホリデーを充実させるために使えるなら、これは賢い選択かもしれません。
執筆：ワーホリニュース編集部
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